「保険、毎月けっこう払ってるんですけど……何に入ってるか正直わからなくて」
家計相談でこの言葉を聞くたびに、「まず一緒に整理しましょう」とお伝えします。保険は「なんとなく勧められて加入した」ものが積み重なりやすく、気づいたら必要以上の保障が重複していたり、何年も使っていない特約にお金を払い続けていたりするケースが本当に多いんです。
まず「公的保障で何がカバーされるか」を知る
民間の保険が必要かどうかを判断する前に、公的な保障の内容を把握することが大切です。意外と知られていないのですが、日本の公的保障はかなり手厚い部分があります。
たとえば、健康保険の高額療養費制度では、月の医療費が一定額を超えると超過分が還付されます。会社員には傷病手当金（病気・ケガで働けないときに給与の約3分の2が最長1年6ヶ月支給）もあります。「公的保障で実はかなりカバーされている」と知るだけで、民間保険の見直し判断がぐっと明確になります。
保険見直しの手順
見直しは、次の流れで進めると整理しやすいです。
① 今加入している保険をすべてリストアップする
② 公的保障の内容を確認し、「民間でカバーすべきリスク」を明確にする
③ 家族構成・収入・ライフステージに応じた必要保障額を算出する
④ 不要な保険・使っていない特約を解約・見直しする
「何となく不安だから全部残しておこう」という判断が、保険料の払いすぎにつながります。必要な保障を必要な分だけ——これが保険選びの基本です。
保険料は「毎月かかる固定費」だと意識する
保険料は、一度見直すだけで毎月の固定費を継続的に削減できる数少ない項目です。月5,000円の削減でも、年間6万円、10年で60万円の差になります。
「見直すのが面倒」「何か不安で解約できない」という気持ちはよくわかります。でも、払いすぎている保険料を老後資金やNISAの積立に回せると考えると、見直しのメリットは非常に大きい。
「必要な保障まで削る」ミスを防ぐために
保険の見直しで気をつけてほしいのが、削りすぎてしまうことです。「保険料を減らしたい」一心で必要な保障まで外してしまうと、いざというときに困ります。
特定の保険会社に属さない独立系FPに相談すると、商品の売り込みなく中立な立場でアドバイスをもらえます。「今の保険が自分に合っているか」を客観的に見てもらう機会として、ぜひ活用してみてください。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融・税務・法律アドバイスではありません。詳細は税理士・弁護士・FP等の専門家にご相談ください。税制・制度は改正される場合があります。