「土地って、どこで選んでも同じじゃないんですか？」
住宅購入の相談で、そう聞かれることがあります。でも実は、土地選びは家づくりの中で最も取り返しのつきにくい決断の一つです。建物はリフォームできても、土地は変えられませんから。
まずハザードマップを必ず見る
気に入った土地が見つかったとき、真っ先にやってほしいのがハザードマップの確認です。国土交通省や各市区町村がウェブで公開しており、洪水・土砂災害・津波・高潮などのリスクがわかります。
「見た目がきれいな土地だから大丈夫」は禁物。低地や川沿いは特に要注意です。危険区域に指定されている土地は、万が一のときだけでなく、将来売却するときの資産価値にも影響が出ます。
用途地域で「何が建てられるか」を確認する
土地にはそれぞれ「用途地域」が定められており、建てられる建物の種類・規模・高さなどが細かく決まっています。「マイホームを建てるつもりで買ったのに、建築制限があって思い通りの家が建てられなかった」というケースも実際にあります。
購入前に用途地域を確認し、自分が建てたいプランが実現可能かどうかを必ずチェックしてください。不動産会社や建築士に確認するのが確実です。
前面道路の幅と「接道」に要注意
建物を建てるには、土地が幅4メートル以上の道路に2メートル以上接していること（接道義務）が必要です。前面道路が狭いと、そもそも建築できなかったり、間口が制限されたりすることがあります。
また、道路が狭いと引っ越しのトラックや救急車が入れないなど、暮らしの利便性や安全面にも関わります。現地に行ったときは道路の幅も意識して見てみてください。
地盤の強度は「見えないコスト」に直結する
地震大国である日本では、地盤の強さも見逃せないポイントです。地盤が弱い土地では、建築前に地盤改良工事が必要になり、数十万〜百万円以上の追加費用が発生することがあります。
「安い土地だと思っていたら、地盤改良で結局高くついた」という話は珍しくありません。購入前に地盤調査の結果を確認できる場合はぜひ確認を。不明な場合は、建築会社に調査を依頼することも検討しましょう。
土地選びは「焦らず、複数の目で見る」
良い土地はすぐ売れてしまうため、焦って決めてしまう方が多いのですが、一度立ち止まって確認することが大切です。不動産会社だけでなく、FPや建築士など複数の専門家の目を通すことで、見落としを防ぐことができます。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融・税務・法律アドバイスではありません。詳細は税理士・弁護士・FP等の専門家にご相談ください。税制・制度は改正される場合があります。