「毎月いくら貯めれば正解なんでしょう？」
家計相談でものすごくよく聞かれる質問です。「収入の20%」「手取りの3割」など、いろんな数字が言われていますよね。ただ正直なところ、万人に当てはまる正解はありません。大切なのは「自分の状況に合った目標を持つこと」です。
「20〜30%」はあくまで目安
一般的に、収入の20〜30%を貯蓄に回すのが理想と言われています。でも、住宅ローンの返済中の方、子どもが受験期の方、親の介護が始まった方——同じ収入でも支出の構造はまったく違います。
「目安に届かないから自分はダメだ」と思わないでください。今の生活費を守りながら、無理なく続けられる額を積み上げていくことの方がずっと大切です。
貯蓄には「順番」がある
貯蓄といっても、目的によって優先度が違います。私がいつもお伝えしている順番はこうです。
① 緊急予備資金（生活費の3〜6ヶ月分）——病気・失業・急な出費に備える「いざというときのお金」。ここが土台です。
② 老後資金（iDeCo・NISAを活用）——時間を味方にできる分、早く始めるほど有利。
③ 教育費（学資保険・積立）——いつ必要かが決まっているので、逆算して準備する。
「全部同時に」と欲張ると続かなくなります。まず①を固めてから、②③に取り組むイメージで考えてみてください。
「貯められない時期」があっても大丈夫
子育て真っ只中、住宅ローンを組んだばかり、収入が一時的に下がった——こういう時期は、どうしても貯蓄に回す余裕が少なくなります。それは仕方のないことです。
ただ一つだけお願いしたいのは、ゼロにしないこと。月3,000円でも5,000円でも、「貯める習慣」を手放さないことが大切です。額より習慣。貯蓄は筋トレと同じで、続けることで少しずつ力がついてきます。
「何から手をつければいいかわからない」ときはFPへ
貯蓄率を上げるための具体的な方法は、家計の状況によって人それぞれです。「毎月赤字なのに何から削ればいいか」「ローンと積立、どちらを優先すべきか」——こういった疑問は、家計全体を見ながら一緒に整理すると答えが出やすくなります。ぜひ一度、FP相談を活用してみてください。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の金融・税務・法律アドバイスではありません。詳細は税理士・弁護士・FP等の専門家にご相談ください。税制・制度は改正される場合があります。